TOP  投稿事例のご紹介

投稿事例のご紹介

先生の投稿の一部をご紹介します。

側弯症診断システム(2020年販売開始)

診断機器 側弯症 早期診断

側弯症の早期発見を実現することを目指した側弯症診断システムを開発。2020年2月に一般医療機器として、側弯症学校検診および医療機関向けに、国内販売を開始。

本事業をどう活用したか

特に知財やマーケティングをはじめとする事業化において、専門家のアドバイスを必要としており、2015年に本事業にシーズ登録。POC(Proof Of Concept)の試験設計や、2018年には海外の市場性についてもフィードバッグをもらい、また研究資金獲得もサポートを受けた。また製品開発~2020年の上市後販売まで、一連のサポートを受け、特にマーケティング面のご支援により、側弯症の早期発見へむけた活動を後押ししていただいている。

側弯症について

脊柱側弯症(側弯症)は、通常は真っ直ぐに並んでいる背骨がねじれて側方または前後方に歪む疾患であり、心理的ストレスや、腰痛、背部痛による運動機能障害、さらに重症例では呼吸機能障害により生命予後への影響がある。調査によると、13-14歳の女児での発生率は2.5%(Ueno et al. J Orthop Sci 2011)と分かっており、重度になった際の手術は体への侵襲が大きく、入院の費用が高額になるため、早期発見と早期治療が重要であるといわれている。
そのため学校保健安全法によって、小・中・高等学校と高等専門学校の全学年で側弯症の学校検診の実施が定められている。しかしながら、学校医が限られた時間の中で大人数の検査をすることは難しく、視診や触診が行われているが、視診や触診による側弯症検診は、疾患の見落としや記録の欠如が課題となっており、また学校医および児童・生徒にとっても負担が大きい。検診の実施方法が自治体に一任されている事もあり、発見率に地域差が生じている。

非侵襲で、高速かつ正確な診断

本機器は、LED光源を使用し、被検者背部を3次元(3D)撮影し、背部の対称性を視覚的に描出するために、モアレ様画像へ変換することができる。取得した画像情報の個人IDとの紐づけができるほか、専用のキャリーケースに収納することで、学校健診現場で想定される持ち運びも可能となっている。

開発から社会実装へむけて

2021年2月、「成育基本法」に基づき「成育医療等の提供に関する施策の総合的な推進に関する基本的な方針」が閣議決定された。この方針の中で、「学童期における側弯症などの疾病を学校健診で早期に発見し、支援につなげていく環境整備に向けた検討を行う」と記載されており、本機器がより多くの地域に導入されることを期待している。
今後はシステムの開発および改良を進め、側弯症診断支援のみならず、スポーツへの応用など多方面で患者さんの健康に寄与できるシステムを開発していきたい。
事例紹介リーフレット2
事例紹介リーフレット2


(pdf :851 KB)

(掲載内容は、2021年3月時点の情報になります。最新情報についてはお問合せください)
こちらのコンテンツは、日本医師会「医師主導による医療機器の開発・事業化支援事業」の業務委託先であるサナメディ株式会社が作成しております。本件に関する問い合わせ先はこちら。

投稿事例のバックナンバー